知っておきたい資金繰りの秘訣!


経営者の皆様は、資金繰りを考えると、金融機関からの資金調達で借り入れることを想像すると思います。

しかし、資金繰りを良くするということは、必ずしも必死で資金調達をして返済することだけではありません。
その他、様々な資金繰り対策があります。
知っていればどういうことでもないようなことに、多くの経営者は右往左往しているようです。

先ずは、知ることから始めてください。


自己破産のデメリット

中小企業の経営者は、会社の資金繰りが厳しくなると、何とか資金を調達しなければと必死になります。
しかし、闇雲に資金を調達して急場をしのいでも、また、同じような資金不足に至ることが多く見受けられます。

それは、資金不足の原因は何かという特定をせず、支払いだけを優先して内情はまったく変わらない経営を続けているからです。
資金不足になった原因は、外部的要因では、取引先の倒産や原材料の高騰、売上の減少、売掛金の回収遅延、利益の低下、売掛金の増加など、さまざまな要因が考えられます。
また、内部的要因では、社員の大量退職、過剰な設備投資、借入金の増加による返済の増大などの要因があります。

これらの要因をまったく対処せず、そのうち挽回できるなどというような安易な気持ちで継続していくと、更に苦境に立たされることになります。

しかし、これら資金繰りを悪化させる要因があったとしても、当面の間は資金調達ができていれば、その間に経営を立て直す時間を稼ぐこともできます。

したがって、危機的状況にならないようにするには、資金の調達をするべきなのか、それとも会社の体質を大きく変える必要があるのか、または、借入そのものを行わなず、借りない方法で資金繰りを良くしていうのかということの判断が必要となります。


銀行返済が厳しくなってきた

毎月の元利返済が厳しくなってくると、金融機関に依頼して毎月の元金返済を少なくしてもらったり、元金の返済を猶予してもらい金利だけの支払いに条件を変更してもらうことをリスケジュールと言います。

金融機関にリスケジュールを依頼すると、通常では半年ごと、または1年ごとに見直しをして数年間は毎月の返済額を少なくした返済猶予の対応をしてもらえるケースが多くあります。
リスケジュール交渉が成功し、金融機関から返済の猶予が得られた場合は、当面の資金繰りは良くなります。

本業が順調に利益を上げている場合は当面の資金繰りが少し楽になりますが、あくまでも本業が順調に利益を上げている場合に限ります。

リスケジュールはあくまでも短期的な止血処理に過ぎません。
本業が黒字化できなければ、先行き必ず資金ショートを起こして金利さえも支払いできなくなります。

そのようなことから、突発的な事象による資金繰り悪化ではなく、本業そのものが赤字ということであるならば、安易にリスケで延命化することは留意しなければなりません。
リスケジュールによって、目先の資金繰りに目途が付いたとしても、その後、更に状況が悪化していくことになってしまいますので、そのような場合には、様々な選択肢の中から検討して、資金繰りを改善する必要があります。