成否は経営者しだい

経営危機に陥ってしまってる経営者は、危機的状況を打開するためにインターネットで調べたり、あらゆる書籍から解決方法を知ろうとされます。

しかし、なんとなくそれなりのことは知ることができるのですが、どう頑張って調べても奥深いところまでは知ることができません。

そこで、顧問税理士の先生に相談をしたり法律の専門家である弁護士の先生に相談したりするのですが、これといった対策や希望する解決方法の話にはならず、どうしても破産手続きという道しか選択肢がないような方向になることは少なくないようです。

それでも他に何か方法がないかと検索してみると、さまざまな専門家がいることが分かり相談をするようになります。

この時によくあるケースなのですが、危機的状況となられている経営者は困っているということで思いつくまま相談をされるのです。

もちろん、債権債務問題についての知識がないことから当然と言えば当然のことなのですが、これでは希望される方向とは異なる結果となってしまう可能性が高いのです。

本来であるならば、どのようなことを希望されるのかということを明確にし、何を目的として相談をするのかをはっきりさせてから行動されるべきなのですが、多くの経営者は頭の中が真っ白な状況になられているので、手当たり次第、相談に走られます。

会社再生や事業再生をして事業を継続させることを目的として相談をしたけれど、自己破産を選択させられたり、兎にも角にも新たに融資を受ければ延命化できるとノンバンクやファクタリング会社を紹介されたりなど、思うような結果が得られないことも珍しくないようです。

会社を整理して自己破産を希望されているのであるならば、弁護士の先生に相談し手続きをお願いすることは適任であるし、とりあえず資金到達を目的としているのであるならば、資金到達を専門で行っているコンサルタントへ相談し、対応してもらうことは適切かも知れません。

このように、餅は餅屋で得意分野がありますので、思うような結果を得れたいのであれば相談すべき専門家はしっかり見極めることが大事なことです。

但し、適切な専門家に依頼したとしても、その全てを丸投げにして任せきりでは良い結果には結び付きません。

やはり経営者自らが当時者として主体的に対応しなければならないのです。

もちろん、専門家が全面的に支援をしながら進めていくのですが、本当に経営危機を打開できるか否かはすべて経営者の考え方と行動次第だと言っても過言ではありません。

経営者が目標に向かってアクセルを全開で踏み込めば、勢いよく経営改善に向けて進めますし、途中でブレーキを踏めば中途半端な状態にもなります。また、もうダメだと諦めてしまえばその時点で挫折することとなり、倒産、破産への道に方向転換されることになるでしょう。

このように、良かれ悪かれ結果のすべては経営者自身に懸かっていますので、絶対に諦めないという強い信念のもと前向きに取り組みすることが必要不可欠です。

目的にあった専門家を見極め、その専門家を活用しながら実際に行動に移せるかに懸かっています。

真剣な一念から知恵が湧き、創意工夫が生まれ、そこに成功があるのではないでしょうか。